リスキリングとはDX時代に求められる取り組みのこと!導入ステップを紹介
少子高齢化や働き方改革、新型コロナウイルスの感染拡大、さらにはDXなどを背景に、「リスキリング」という言葉が注目を集めるようになっています。リスキリングとは具体的にどのようなことを指しているのでしょうか。また、なぜそこにはDXが関連しているのでしょうか。
今回は、リスキリングの意味や注目される背景、取り組みによって得られるメリットや推進方法をご紹介します。
目次
DX時代に注目されるリスキリングとは
リスキリングとは、経済産業省が公開している資料によると以下のように定義されています。
リスキリング「新しい職業に就くために、あるいは、今の職業で必要とされるスキルの大幅な変化に適応するために、必要なスキルを獲得する/させること」
技術の進歩や社会情勢などによって変化する職場環境・業務状況に合わせ、従業員に必要なスキルを習得させることがリスキリングです。
リカレントとの違い
リカレント(Recurrent)は「循環」「繰り返し」などの意味を持つ言葉で、就労に必要な専門知識の教育(習得)と就労のサイクルを繰り返すことを意味します。リスキリングは就労しながら業務に必要なスキルを習得しますが、リカレントは大学などの教育機関で専門知識を学び直すもの、という違いがあります。また、とりわけ日本においては、リカレントは学びたい人が主体的に学びの機会を得ることであるのに対し、リスキリングは企業が主体となって従業員等に学びを促すといった違いがあります。
OJT(職場内教育訓練)との違い
OJT(職場内教育)とは、「On-the-Job Training」の略語で、業務に必要な知識を実際の現場で身につけることを指します。リスキリングは新しい職場や業務に必要なスキルを身につけることですが、OJTは既存の職場・業務に必要なスキル、やり方、ノウハウなどを覚えてもらうものという違いがあります。
リスキリングが注目される理由や背景
リスキリングが注目を集めている背景としては、2020年のダボス会議において「リスキリング革命(Reskilling Revolution)」が発表されたことが挙げられます。ダボス会議では、第4次産業革命と呼ばれるロボットやAI、IoT、ビッグデータなどを活用した技術変革に対応するため、「2030年までに全世界で10億人に、より良い教育、スキル、仕事を提供する」という宣言が発せられました。
また、DX時代においてIT人材不足が広く叫ばれていることもリスキリングが注目を集める背景の一つとなっています。DXの推進にはIT人材の確保や利用者側のITリテラシー向上が必要ですが、特に日本ではIT人材が圧倒的に不足しているといわれています。IT人材を雇用できない場合、既存の従業員にITスキルを習得させDX体制を構築していくしかありません。そうしたスキルを身につけるために注目されているのがリスキリングなのです。
DXについては以下の記事でも詳しく解説しています。併せてぜひ参考にしてください。
企業がリスキリングに取り組むメリット
では、企業がリスキリングに取り組むことで、どのようなメリットが得られるのでしょうか。主なメリットを3つご紹介します。
新しいアイデアの創出
リスキリングは、知識の学び直しではなく新しいスキルを身につけることを目的としています。既存のスキルに加えて新しいスキルを習得することで、これまでの知見を踏まえながら新しい業務を遂行できるようになるため、これまでにないアイディアの創出に繋がりやすくなります。
技術人材不足の解消や採用コストの削減
社内の従業員に新しいスキルを身につけてもらえれば、技術人材不足の解消や採用コストの削減に繋がります。少子高齢化が進むにつれ新しい人材を採用するコストが段々と高まっていきますし、優秀な人材を採用しにくくなっていくでしょう。しかしリスキリングでは社内の事情に詳しい既存の従業員にスキルを身につけてもらえるため、採用後の教育コストも削減しやすくなります。
業務効率や生産性の向上
何をすれば業務効率化に繋がり生産性が向上するのか、一番よく知っているのは現場の従業員です。例えば、現場とIT部門とで業務効率化を行おうとしても連携がうまくできず、開発したツールなどが結局使い物にならないということは多々あります。しかし、リスキリングで現場の従業員にIT技術を学んでもらえれば、現場目線による効果的なツールの開発・選定や、古いやり方の適切な見直しが実現し、業務効率化や生産性向上に繋がりやすくなるでしょう。
リスキリングの導入ステップ
リスキリングの考え方はシンプルでわかりやすいものですが、実際に導入しようとすると難しいものです。ここでは、リスキリングを導入する方法をステップごとに解説します。
実施することの必要性を周知
従来とは方向性が異なるスキルの習得は、従業員にとって大きな負担になります。従業員に納得して取り組んでもらえるよう、組織全体にリスキリングの必要性を周知し、理解してもらいましょう。リスキリングの周知が不十分だと従業員がリスキリングに消極的になり、スキルがなかなか身につかない、教育を実施するスケジュールの確保が難しくなるなどの問題が発生します。
事業の戦略に必要な業務とスキルを整理
従業員に負担をかけ、会社としても少なくないコストをかけて教育する以上、習得してもらうスキルが今後の事業や経営戦略に必要なものであるかの精査は欠かせません。スキルを身につけてもらったのに実務に活かせないという結果にならないよう、まずはどのような業務で何のスキルが必要になるのかを整理し、可視化することから始めましょう。
整理したデータを元に教育プログラムを作成
整理・可視化した業務やスキルのデータをもとに、従業員に教育を行うためのプログラムを作成します。自社内でプログラム作成を完結できれば良いですが、難しい場合はツールや外部の教育プログラムなどを活用しましょう。教材やオンライン講座、外部研修など、できるだけ幅広い学習方法を取り入れたほうが、リスキリングが進みやすくなります。
研修や教育を実施
作成した教育プログラムを利用し、調整したスケジュールで研修や教育を実施します。教育プログラムに対して従業員から挙がった声を反映しながら適宜改善を行いましょう。また、従業員の進捗確認やモチベーション維持のため、定期的に面談やコミュニケーションの場を設けてフォローすると良いでしょう。
身に付けたスキルを実践
実際に現場で業務を行う際には、スキルだけではなく現場環境への理解が重要となります。教育で身につけたスキルを現場で実践していくことでよりスキルが身につきやすくなると共に、現場環境の理解やノウハウの蓄積ができ、業務に精通できるようになります。
ナレッジ共有ツールの導入でリスキリングの取り組みをスムーズに
リスキリングを社内で導入する際は、既存および今後必要となる業務やスキルの整理が重要になります。また、教育している従業員の進捗を可視化できれば、会社として状況を把握できるうえに従業員のモチベーションも上がりやすくなります。
これらのリスキリングに取り組みやすい環境作りのためには、ナレッジ共有ツールの導入がおすすめです。例えば、シンプルな情報共有ツールであるナレッジ経営クラウド「Qast」を導入すれば、以下のようなメリットが得られます。
- 組織全体へのリスキリングに関する周知が容易に行える
- どういったスキルが必要かを現場からすくい上げられる
- 研修や教育状況の把握と共有ができる
- 現場で利用しているスキルのノウハウを共有しやすくなる
以下の記事では、「Qast」を含めおすすめのナレッジ共有ツールをご紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
まとめ
今回は、リスキリングの意味や注目される背景、取り組みにとって得られるメリットや推進方法をご紹介しました。
少子高齢化や働き方改革を背景にDXが進む中、業務の在り方が大きく変わってきている現場は多いでしょう。リスキリングに取り組めば、そんな業務環境の変化に柔軟に対応しやすくなります。この記事でご紹介した導入ステップをもとに、ぜひリスキリングに取り組んでみましょう。また、リスキリングの取り組みをスムーズにするために、ぜひ「Qast」などのナレッジ共有ツールの導入を検討してみてください。