ICTツールとは？働き方改革やテレワークの課題解決・業務効率化に便利
新型コロナウイルスの感染対策として、企業でもテレワークを推奨しているところが増えています。ただ、いざテレワークを始めてみると「業務連絡はどこでするの？」「会社に行かないと資料が開けない」等、課題を感じている方も多いのではないでしょうか。
今回は、そんな課題を解決するICTツールをご紹介していきます。この機会に、もはや必須とも言えるICTツールの導入を検討していきましょう。
目次
働き方改革・テレワークで注目される「ICTツール」とは？
働き方改革の推進や新型コロナウイルスの感染拡大を機に多くの企業が導入しているテレワーク。その中で注目されているのが「ICTツール」です。
ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、日本語では「情報通信技術」と訳されます。よく耳にする「IT」とほぼ同じ意味合いですが、ITはコンピューターやインターネットの技術自体のことである一方、ICTは「Communication」という単語が入っていることからもわかる通り、人と人、人とコンピューターが通信する応用技術のことです。そして、それをより便利にツール化したものが「ICTツール」です。
では、ICTツールはなぜ働き方改革やテレワークに関係してくるのでしょうか。
ワークライフバランスを実現できる
社員が心も体も健康な状態で仕事に取り組むためには、ワークライフバランスを重視した働き方を取り入れなければなりません。しかし、社員の状況を把握しそれぞれのワークライフバランスに見合った働き方をしてもらうということは、決して容易なことではありません。
そんな時に効果を発揮するのがICTツールです。業務の効率化や自動化により労働時間が削減できるため、残業や休日出勤などがなくなり、ワークライフバランスの実現へと繋がります。
場所や環境を選ばずに働ける
コロナウイルスの感染拡大によって、オフィスという場所にとらわれずにどこでも働くことができるテレワークが広く導入されました。
ICTツールを導入すれば、リモートワークにおいてどこでも出勤時と変わらない環境で効率的かつ快適に業務続けることができるようになります。
労働生産性が向上する
短い労働力で高い収益を上げるためには労働生産性を向上させる必要がありますが、そんな時にもICTツールは活躍します。業務が自動化、高速化できれば、これまでと同じ時間の中でより多くの商品やサービスを生み出すことができ、企業の持続的な成長にまで繋がります。
働き方改革とは？
働き方改革とは、働く方々がそれぞれの事情に応じた多様な働き方を実現するため、長時間労働の是正、多様で柔軟な働き方の実現、雇用形態にかかわらない公正な待遇の確保などのための措置を講じる取り組みのことです。
ICTツールは、この働き方改革の推進において、人手不足の解消や効率化の面で大きな効果を発揮します。今まで人の手で行っていた業務が自動化されたり、Web上で会議を行い、移動する時間を他の業務に充てたりすることで、時間を有効に活用できるようになります。その結果として働き方改革の実現がもたらされます。
ICTツールはテレワークに欠かせない
テレワークとは、「tele = 離れた所」と「work = 働く」をあわせた造語で、ICT(Information and Communication Technology)と呼ばれる「情報通信技術」（＝通信技術を活用したコミュニケーション）を活用することで実現する、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方の事を指します。
テレワークはまず雇用形態によって大きく2つに分類されます。その中でも働く場所によってさらに細分化されます。
特に昨今注目されているのは、企業に「雇用」されている状態でのテレワークであり、働く場所によってそれぞれ「在宅勤務」、「モバイルワーク勤務」、「施設利用勤務」と分類されます。
【雇用型】（企業から正規雇用）
- 在宅勤務
自宅を就業場所として業務に携わるスタイル
- モバイルワーク勤務
主に営業職に多く、顧客先や移動中の駅やカフェなどでPCやスマートフォンで対応するスタイル
- サテライト利用勤務
自社の他事業所、または複数の企業や個人で利用する共同利用型オフィスやコワーキングスペース等、会社から離れた場所に設置された施設を就業場所とするスタイル
【自営型】（非雇用）
- SOHO(Small Office/Home Office)
個人事業主的経営者意識が高く、専業性、独立自営の度合いが高い人がオフィス以外で業務対応するスタイル
- 内職副業型
クラウドソーシングサイトなどを利用し、専業性が比較的低く、容易な業務を中心に行うスタイル
因みにテレワークは「リモートワーク」と呼ばれることもありますが、両者はほぼ同義の言葉であり、いずれにしてもICTツールの活用は業務において欠かせないものとなります。
テレワークのメリット・デメリット
テレワークには、メリットやデメリットがいくつかあります。それぞれご紹介します。
メリット
- 通勤時間の削減
まず、通勤時間が削減できます。交通機関の遅延の影響を受けることはありません。これまでより多くの勤務時間を確保でき、通勤ラッシュのストレスからも解放されるでしょう。
- 経費削減
出勤する社員が減るということは、その分の交通費を削減できます。また、オフィスに出勤する社員が減るということは、必要以上に広いオフィスを抱える必要がなく、デスク、電話等の備品も最小限に抑えることも可能です。
- 優秀な人材の確保
柔軟な働き方を許容することにより、場所や時間に制約がある人でも働けるようになります。まず、新規採用の際には居住地にとらわれず広く募集することが可能です。
その対象は日本国内のみならず、世界中から人材の応募を募ることができ、候補者の母数が増えると当然優秀な人材の確保に繋がるでしょう。
- 離職率の低下
テレワークの導入によって、子育てや介護などに従事しなくてはならない人たちも、自分の空いた時間を見つけて対応することができます。
結婚や出産、配偶者の転勤、親の介護などを理由に退職せねばならなかった優秀な人材も、この新しい選択肢によって仕事を継続できます。多様性推進をすることで、離職率の低下へも繋がるのです。
- 災害時等に事業を継続しやすくなる
2011年（平成23年）、甚大な被害をもたらした東日本大震災では、多くの企業や人々が働き方を考え直すきっかけとなりました。そして2020年（令和2年）、新型コロナウィルスによる被害が拡大し、国がリモートワークを推奨、またはテレワーク、リモートワークを余儀なくされています。
こういったいざという時のために、普段から体制を整えておくことが重要です。テレワークを導入していれば、場所に依存することがないため、今後の緊急時にも迅速に対応し、且つ業務効率化を実現します。
デメリット
- コミュニケーション不足
テレワークにおいて一番の課題として挙げられるのが、コミュケーション不足です。Face to Faceで会話する場面は当然限られるので、普段のコミュニケーションはチャットツールなどで行うことになるでしょう。
気軽に使えるチャットツールは増えていますが、活字だけのやりとりになると、会話のニュアンスや意思をうまく伝えるのが難しくなってしまいます。
- ノウハウの属人化
オフィス勤務でも業務のノウハウは属人化しやすいものですが、テレワークを導入すると、さらにその可能性は高まってしまいます。
物理的に離れて業務をしていると、個人の中にノウハウは溜まっていきますが、それを社内に還元することは難しくなってしまいます。ノウハウやナレッジを属人化させないための仕組みやツールの導入が必要になるでしょう。
- セキュリティ
持ち出す必要のある重要情報をどのように管理していくか、テレワーカーとのやり取りではセキュリティ面での対策も重要です。
データやファイル等は外部のネットワークからアクセスすることになるため、一定のルールを設けておく必要があるでしょう。
ICTツールを定着させるためのポイント
テレワークにおいてICTツールを導入したものの、「少数の人しか使っていない」「ログインした形跡がない」など、社内でICTツールが定着していないことに悩んでいる担当者の方も多いのではないでしょうか。
そんな時はまず、なぜ社内でICTツールが定着しないのかを考えてみましょう。
そもそも、選択したICTツールの仕様は自社に合っているでしょうか。シンプルな機能がよいのか多機能がよいのか、直感的に操作方法がわかる画面であるかなど、選ぶツールの仕様はとても重要となります。従業員のITリテラシーに見合ったツールを選ぶようにしましょう。また、「効果が出ないから」と焦っていろいろなICTツールを導入してしまわないようにしましょう。
また、ICTツールを導入したのに効果が出ないからといって焦ってはいけません。ICTツールは導入することが目標ではなく、導入により業務が効率化されることがゴールです。あくまでツールですので社員がそれらを使いこなさなければ意味がありません。率先してツールを活用する従業員を定めるなど、ツールの定着を早期に促す組織体制がなければ定着は難しいでしょう。
働き方改革の実現・テレワークの課題を解決するICTツール
国土交通省の「平成３１年度（令和元年度） テレワーク人口実態調査」によると、テレワークの実施効果について、「全体的にプラス効果があった」と回答している割合は全体の7割を占めています。
しかしそれは、企業にテレワークの制度が「ある」企業においての回答です。制度が「ない」企業での「全体的にプラス効果があった」と回答している割合は、3割にまで落ち込みます。
よってテレワークの効果を出すためには、「テレワークの制度を整える」ことが重要なのです。テレワークそのものの理解はもちろん、企業に必要なツールをきちんと選択した上で導入し、社員に浸透してこそテレワークの力が発揮されます。
そこで、ここからはテレワークの課題を解決するおすすめのICTツールをジャンル別にご紹介していきます。
1.【コミュニケーションツール】
コミュニケーションツールとはチャット、ビデオ会議などの機能を持ったICTツールになります。
素早いコミュニケーションのやり取りを可能にするだけでなく、ファイルの共有なども可能なため、テレワーク中以外でも円滑な情報交換が可能になります。
Slack
【Slackとは】
チームのコラボレーションを促進するビジネスチャットツール
【ポイント】
サンフランシスコに本社を置くSlackですが、2018年に日本支社が開設され、日本語対応も完了しています。誰でも使いこなせるシンプルなUI（ユーザーインターフェース）や、動作のスムーズさ等、使い勝手の良さはもちろんのこと、外部ツールと連携しておけば、さらに利便性が向上します。
たとえば、GoogleカレンダーやGoogleドライブ（その他900以上）等と連携しておけば、更新情報をSlackで受け取ることができるようになります。メールのような挨拶文や定型文は存在せず、すぐに本題に入ることができ、会話の内容ごとにチャンネルを作ってコミュニケーションを分類することが可能です。
また、どうしても感情が伝わりにくいテキストでのやりとりですが、Slackではリアクションボタン（絵文字）を押して、「いいね」以外の反応を示すことができます。絵文字をオリジナルで作成（カスタム絵文字）することも可能です。
その他、ビデオ通話機能もあり、複数人でオンラインミーティングを行うこともできます。
【特徴的な機能】
- 文章だけでは伝わりにくい感情をリアクションボタンで伝えられる
- メンション機能を使って、宛先を指定できる
- 外部ツールと連携し、通知を受け取れる
- 使いやすいスマホアプリ
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Chatwark
【Chatworkとは】
メール、電話、会議など仕事で必要なコミュニケーションをより効率的にするビジネスチャット
【ポイント】
国産のChatworkは、メール・電話・会議に代わる社内コミュニケーションツールとして成長を遂げています。テクノロジーに精通していない人でも簡単に使えるのが特徴です。
そしてとにかく機能が豊富です。チャット機能の他にも、ビデオ通話/音声通話、タスク管理、ファイル共有なども可能です。チャット機能一つをとっても、6つの機能が備わっているなどさまざまな使い方ができるツールです。
Slackと比較した場合の特徴は、社外の人とも簡単にやり取りを行える点にあるでしょう。業務委託先やパートナーとのコミュニケーションを一箇所で行う必要がある場合、Chatworkがおすすめです。
その他の特徴として、マルチデバイスに対応、ショートカットキーの豊富さ、そして他サービスとの連携が挙げられます。
【特徴的な機能】
- タスクやファイル管理
- ビデオ、音声通話
- 社内外を問わず、コミュニケーションを取ることができる
Teams
https://products.office.com/ja-jp/microsoft-teams/group-chat-software
【Teamsとは】
Office365でチームワークを実現するためのハブ
【ポイント】
世界でもっとも利用されているOS「Windows」を開発しているマイクロソフトがリリースしたコミュニケーションツールがこの「Teams」です。
Office365を有料で利用している場合、Teamsは無料で使うことができます。
特徴はOffice365を始めとするマイクロソフトのさまざまなサービスとシームレスに連携できる他、チャット、ビデオ会議、ファイル管理などで、社内コミュニケーションを一元化できることでしょう。他の2つのチャットツールと違う点は、メール不要という考えではないことです。
Outlook（メールサービス）とも連携することで、社内コミュニケーションをより円滑にしようというイメージです。チャットツールとしてのシンプルさは上記の2つに比べて少し劣りますが、クラウドサービスのブランドを統一したい企業にはおすすめです。
【特徴的な機能】
- Office 365とのシームレスな連携
- 大人数でも参加可能なWeb会議機能
- 豊富なGifアニメーション
2.【ナレッジ共有ツール】
テレワークでノウハウが属人化されやすいのは前述の通りですが、その問題を解決するのがこのナレッジ共有ツールです。
チャットツールだけでは、どうしても情報が流れてしまう問題が発生しますが、ナレッジ共有ツールを活用することで、ナレッジが社内に蓄積されていきます。社内のナレッジが一箇所に集約されていることで、テレワーカーはいつでもどこでもすぐに検索が可能になり、自己解決することができるでしょう。
Qast
【Qastとは】
Q&Aとメモでナレッジを蓄積するストック型のナレッジ経営クラウド
【おすすめポイント】
Qastの特徴はとにかくシンプルで使いやすく、はじめてツールを導入する方でも簡単に操作できる点にあります。投稿の方法は非常にシンプルで、メモ投稿画面でタイトルと本文を入力するだけです。
テレワーク業務の中で蓄積されたノウハウや、簡単なマニュアル、会議の議事録等をQastで共有することで、情報共有の抜け漏れを防ぎ、次に同じ業務が発生した時に素早く対応できるでしょう。
ナレッジ共有ツールの選定において、検索機能は重要な要素の一つですが、Qastの場合、スピードが格段に早いためストレスがない上、精度も非常に高いです。複数キーワードや投稿者名での検索、ひらがな検索時にカタカナも検索対象になる等、他のツールにはない機能を備えています。
また、投稿内にファイル添付しておくと、添付されたファイル内の文字列も検索対象になることがポイントです。この検索機能は、他のツールにはありません。
既にWordやPowerPoint、PDF化された文書が多い場合、Qastに添付しておくことで一箇所で情報が検索できるようになります。
また、チャットツール（Slack/Chatwork）と連携が可能なため、Qastで投稿した際にリアルタイムでチャットに通知できるため、最新の投稿の見逃しを防ぎます。Slackユーザーであれば、Slack側で投稿した内容をボタン一つでQastに蓄積していくことも可能です。
その他にも階層式のフォルダ/タグ付けで分類、テンプレート保存、ピン留め、閲覧権限の設定、既読者の可視化、スマホでの使いやすさ、セキュリティ対応の充実等、シンプルながらも充実した機能を揃えており、最もおすすめのツールです。
【特徴的な機能】
- ファイル内の文字列を検索
- スコアで情報共有での貢献を可視化
- テンプレートを保存し、投稿作成の時間短縮ができる
- 既読人数、誰が既読か、を確認できる
- 大手向けのセキュリティプラン（IP制限、アクセスログ抽出、シングルサインオン）あり
【Qast サービス紹介】
kibela
【Kibelaとは】
個人の発信を組織の力にする情報共有ツール
【ポイント】
大きな特徴としては、Blog形式とWiki形式の2種類の書き方を使い分けられることです。個人的なメモのような即時性の強いものはBlog形式、議事録や日報のような後から参照されることが多いものはwiki形式として投稿する、という使い分けになるでしょう。
ピン留め機能で、HOME及びフォルダにて記事を固定することが可能です。また、特定の記事だけを外部に共有することができるため、業務委託の方などに情報共有する際には便利な機能です。
5名までは期間指定なく無料で使えるので、少人数でまずはツールを試してみたい方におすすめです。
【特徴的な機能】
- BlogとWikiの2種類で管理
- 外部リンク共有
- ピン留め機能
Notion
【Notionとは】
全ての作業を一つで完結できるツール
【ポイント】
「All-in-one workspace」のキャッチコピーにあるよう、ドキュメント作成、タスク管理、ナレッジ共有ができるwiki機能などが一つで完結できるツールです。
ご紹介したツールの中では最も多機能で、使いこなすことができれば非常に利便性が高いです。メモ機能、ナレッジ共有、タスク管理、表計算ソフトなどがあり、全ての作業をNotionに集約することが可能です。社内全体のITリテラシーが高く、全ての情報を一箇所に蓄積したい場合におすすめです。
大企業よりも10名以下のスタートアップ企業での利用がイメージできます。外部ツールからのインポートもすぐに行うことができるため、既存ツールで何かしらの問題がある場合、notionに乗り換えることで実現できる機能があるかもしれません。サービス紹介ページにて、デモを実際に操作できます。
海外製品のため、現段階では日本語対応はしていません。
【特徴的な機能】
- 豊富なテンプレートを備えたドキュメント機能
- カンバン方式のタスク管理
- 外部ツールからのインポート
- Webクリップ機能により記事を保存できる
3.【テレビ会議ツール】
チャットツールでのコミュニケーションをベースに行うとしても、どうしても必要になるのがFace to Faceの会議です。実際に、会話して伝えた方が早いというケースもあるはずです。
そこで、対面しているのと同じように会話を可能にしてくるのがテレビ会議ツールです。テレビ会議ツールは画面共有も可能なので、行ってほしい作業の指示も資料を共有しながら確認できます。
Whereby
【Wherebyとは】
どこからだってフリーな仕事ができるテレビ会議ツール
【ポイント】
一度URLを作成すれば、そのURLを何度でも繰り返し利用できます。他のビデオ会議ツールと比較しても、最も簡単に会議を始められるツールでしょう。
毎回会議の場所を用意する必要がなくなる上、会議の参加者はユーザー登録することなく、そのURLに遷移するだけで、すぐに会議を始められます。
PCの画面共有も可能なので、資料や画面を移しながら細かい情報共有をすることも可能です。社内勉強会などでもこのツールを使えば、テレワーカーも参加しやすくなります。録画機能によって、会議を後で確認することも可能です。無料版は最大4人まで利用できます。有料版では、録画（録音）機能もあるため、あとで動画を見て振り返ることも可能です。
【特徴的な機能】
- URLだけでミーティング可能
- 画面共有
- 録画、録音
Zoom
https://zoom.us/jp-jp/meetings.html
【Zoom とは】
スムーズな画面共有が可能な企業向けビデオ会議システム
【ポイント】
2011年にスタートしたZoomは、利用会員数100万人を超えるテレビ会議ツールです。PC、スマートフォン、タブレットなどの全デバイスに対応しており、アプリでもブラウザでも利用ができます。1対1のミーティングはもちろん、複数人でも利用可能です。
マイクやカメラが搭載されていない端末でも、外部機器を接続すれば電話会議、ビデオ会議が可能です。データ量が軽量なため接続が安定しており、会議を中断する心配もありません。
この安定性は、テレビ会議ツールを導入する上で最も重要なポイントです。社内会議にZoomを導入し、テレワークを推進することで、会議時間の短縮にも繋がるでしょう。
【特徴的な機能】
- クリック一つで録音
- 大人数の参加が可能
- スムーズな画面共有
4.【ファイル共有】
社内文書や、申請書類、契約書など、社内には多くの管理すべき書類があります。それらを全て電子化し、オンライン上に保存しておけば、いつでもどこでも確認することができ、業務効率化に繋がります。
プロジェクトに必要な資料などをクラウドサービス上にアップすれば、テレワークの作業は捗ることでしょう。
Dropbox
https://www.dropbox.com/business
【Dropbox とは】
チーム内のファイルをすべて1ヶ所に集約できるオンラインストレージ
【ポイント】
オンラインストレージ（ファイル共有サーバー）でおすすめなのが、「Dropbox」です。ユーザー数は全世界で5億人を超えています。Dropboxに格納したWordやExcelなどのファイルを、メンバー間で共同編集ができる点がポイントです。もうメールに添付して送り合う必要はありません。
階層化したフォルダごとに情報を管理でき、それぞれのフォルダに対して閲覧、編集の権限を自由に設定することが可能です。アップロードした情報はすぐに同期されるため、全員が常に最新の状態で資料を確認することができます。
オンラインストレージサービスで迷ったら、まずはDropboxを試して間違いないでしょう。
【特徴的な機能】
- フォルダごとに分類
- 資料の容量を問わないファイル管理
- リアルタイムで更新情報がわかる
Box
https://www.box.com/ja-jp/home
【Box とは】
セキュアなコンテンツ管理、ワークフロー、コラボレーションのためのプラットフォーム
【ポイント】
Boxを使用すれば、ドキュメント、画像、ビデオなど、チームのすべてのデータをオンライン上に安全に保存できます。フォルダ毎に他のメンバーを招待したり、ファイルのリンクを作成して外部の人とデータを共有することも可能です。
データへのアクセス権限の設定は簡単で、プロジェクトや部署ごとの利用にも最適です。社内だけでなく、社外とのファイル共有が多く発生しうる場合は、Boxの方が柔軟性が高いです。アクセス制限、ログ監視機能、暗号キーなど、セキュリティへの取組は他サービスと比較しても軍を抜いています。
Microsoft Office 365、G Suite、Salesforceをはじめとする1,400以上のコラボレーションおよび業務プロセスツールとのシームレスな連携が可能で、拡張性が高いツールと言えるでしょう。
【特徴的な機能】
- アクセス権限設定の容易さ
- 2種類のファイル共有方法
- 他ツールとのコラボレーション
Google Drive
https://www.google.com/intl/ja_ALL/drive/
【Google Drive とは】
チーム内のファイルをすべて1ヶ所に集約できるオンラインストレージ
【ポイント】
写真や文章、デザイン、描画、音楽、動画など、さまざまなデータを保管しておけます。Googleアカウントをお持ちであれば、15GBの保存容量をすぐに無料で使えるサービスです。
最大の特徴は、Googleのあらゆる機能やサービスと連携していることでしょう。メールはGmail、表計算はスプレッドシート、チャットはハングアウトなど、Googleサービスを既に利用されている企業は、GoogleDriveを使わない手はありません。ログインの手間が少なく、ツール間の連携も容易になります。
また、Googleドライブ上のファイルはURLを発行して公開できます。業種や規模を問わず、簡単にお使いいただけるオンラインストレージサービスの一つです。
【特徴的な機能】
- あらゆるファイルタイプに対応
- リアルタイムで同時編集
- スキャン機能
5.【タスク管理】
テレワークを実施する上で、メンバーのタスクがどこまで進んでいるのかを可視化することは重要です。行っている業務全体が把握できますし、タスクの優先順位が明確になります。
指示を出す側も、良きタイミングでアドバイスをすることもできます。シンプルなツールを活用して、チーム内のタスク状況を見える化しましょう。
Trello
【Trello とは】
視覚的に管理できるカンバン方式のタスク管理ツール
【ポイント】
使い方は簡単で、誰でも直感的に操作することができるでしょう。まずは「ボード」を作成し、アイデア、依頼済、進行中、完了などのタスクの状態を記載します。
そしてボード内に「カード」を作成して、実際のタスクを記載します。カード内には、コメントの追加や添付ファイルのアップロード、担当者ラベルや期限の設定を行うことも可能です。担当者はタスクが進んだら、ドラッグ&ドロップでカードを移動させれば、どんな状態にあるのかが参加者全員に伝わります。
Trelloを使ってメンバー間のタスク状況を可視化することで、すぐに次のタスクを進められる環境が構築されていきます。テレワーク中でも、誰が何を担当し、どんな状態にあるかがわかるため、一度導入すれば欠かせないツールとなるでしょう。
【特徴的な機能】
- ドラッグ&ドロップでカード（タスク）を移動
- 画像、動画でタスクを説明
- ラベル、担当者、期限の設定
- スマホアプリでの利用
jooto
【jootoとは】
130,000ユーザが使う無料タスク・プロジェクト管理ツール
【ポイント】
無料のタスク管理・プロジェクト管理ツールのJooto(ジョートー)。カンバン方式のツールで、ドラッグ&ドロップで簡単に操作が可能です。直感型操作なので、初心者の方も簡単に使用できます。
生産管理や工程管理によく使われる、ガントチャート機能も搭載しています。Todoリスト作成やスケジュール管理にも最適のツールです。締切日やタスクの進捗具合をカンバン方式とはまた別の視点で見ることもできます。
【特徴的な機能】
- ドラッグ&ドロップで操作可能
- 他ツールとの連携
6.【勤怠管理ツール】
テレワークを進める上で、勤怠管理は課題の一つとなりやすいです。勤怠管理ツールを導入することで、テレワーク中の勤務時間が正確に確認できます。
また、複数のツールを連携させることで、給与計算や給与明細の発行などの業務をスムーズに行うことができるようになります。
ジョブカン
【ジョブカン とは】
初めてでも、誰でも、簡単に使える勤怠管理システム
【ポイント】
勤怠管理システムの中でおすすめなのが「ジョブカン」です。ジョブカン1つで勤怠管理業務に必要な機能を備えており、それでいてシンプルな操作性であるため、初めてでもすぐに使い始められます。変形労働、フレックスなどの勤務形態や、所属・雇用形態ごとに細かい設定、運用できるため、自社の形に合わせることが可能です。打刻方法もICカードやチャットツールなどさまざまに設定できます。
働き方改革の中にある、「年5日年次有給休暇の確実な取得」や「時間外労働の割増賃金」なども分かりやすく管理できる上、「36協定」の超過にもアラートをしてくれます。テレワークを実施する上で、必須と言えるツールではないでしょうか。
【特徴的な機能】
- あらゆる勤務形態に対応
- 機能の単独利用可能
- 勤務時間の超過アラート
KING OF TIME
【KING OF TIMEとは】
豊富な打刻システムで自社にあったシステムを導いてくれる勤怠管理システム
【ポイント】
KING OF TIMEは、勤怠管理クラウド市場シェア No.1のツールです。シンプルでわかりやすい作りになっているので、誰でも使いこなすことができるでしょう。
残業や有給休暇など貴社の就業ルールに則して設定でき、出退勤打刻と合わせてリアルタイム自動集計してくれます。週・月・年の変形労働、フレックス勤務等さまざまな就業ルールにも対応しています。
さまざまな操作権限を持つ管理者を、その役割に応じて自由に作成できます。また、データのエクスポートができる上、人事労務freee、MFクラウド給与とはシステム連携しており、ファイル出力を介さずに画面上でシームレスな連携が可能です。
初期導入から運用開始後まで専任スタッフが無償サポートしてくれるので安心して使用開始できます。
【特徴的な機能】
- 管理者権限機能
- 充実したサポート体制
- 他ツールとの連携
まとめ
いかがでしたでしょうか？
働き方改革のみならず、新型コロナウイルス対策としてテレワークは避けては通れない働き方となりました。
そこで必須となるのが今回ご紹介したICTツールの活用です。
一部ツールやトライアル期間を除いて、基本的には有料契約が必要となりますが、ツール導入によって作業時間の短縮に繋がったり、テレワーク中でも円滑に業務が進められたりできることを考えれば、決して高くはない投資と言えるのではないでしょうか。
ワークライフバランスを実現し働きやすい環境を構築するために、ぜひICTツールをうまく活用して生産性の向上に努めましょう。
Qastラボ編集部では、これからの働き方において必要な"未来のナレッジマネジメント"について研究しています。 ナレッジ共有、業務効率化、経営戦略、コミュニケーションツールなどテーマ別に役立つ記事をご紹介します。
